顔や外部から見える場所に、大きな傷がのこった場合も、後遺障害の一つとして考えることができます。
　
　顔に傷が残った場合、例えば、芸能人にはなりにくいですよね。
　レストランのウエイトレスであっても、採用に考慮される可能性は否定できません。
　事実上顔の傷が考慮されると言わざるを得ない職業は、あります。

　では、労働能力が一部喪失したと、評価できるのでしょうか。　

　これは非常に難しい問題です。

　例えば、私たちは弁護士です。
　弁護士の仕事も多少は接客業の要素はありますが、それでも顔の傷はあまり影響はないと思います。
　仕事の内容によっては、まったく影響のないものもあります。
　
　事実上の影響があっても、算定することが困難なものもあります。

　自賠責実務では、例えば１０円玉以上の瘢痕が顔に残った場合などには、女性なら１２級、男性なら１４級の後遺障害が認定されるといわれています。
　首なら、卵ぐらいの大きさが必要となり、かつ、髪に隠れる部分は該当しないとされています。
　
　しかし、自賠責で認定されるからと言って、労働能力の喪失が認められるというわけでもありません。

　裁判例も様々です

　例えば、大阪地裁平成８年１２月１２日は、

　「被害者（７歳・女）の醜状障害に付き、被害者の身体的機能に障害をもたらすものではなく、物理的に労働能力喪失をもたらすものではない」

　としています。

　しかし、広島高裁岡山支判平成１０年３月２６日は、

　スチュワーデス専門学校生の顔面醜状について、実際にスチュワーデスに採用されなかったという経緯もふまえて、一定程度労働能力の喪失を認めました。

　裁判では、今の職業や将来付くことが確実な職業に、どのような不利益が生じるのかを、具体的に立証していくことになるのだと思います。
　
　労働能力の喪失を否定する裁判例も多い現状では、弁護士としては、容易に明るい見通しを述べることには躊躇します。

　しかし、労働能力の喪失を否定する裁判例も、慰謝料の増額事由にはなると考えています。

　訴訟を提起し争う価値はある類型といえます。